9月30日、テスラのイーロン・マスクCEOは、同社の人工知能（AI）に関するプレゼンテーションで、人型ロボット「オプティマス」のプロトタイプを公開した。
マスク氏は、人型ロボットは将来的に大量生産され、1台あたり2万ドル（約290万円）以下と「自動車よりはるかに安くなる」と予想した。
最初のプロトタイプは、ワイヤーがむき出しの人型ロボット。
歩き方はぎこちないものの、ステージ上でゆっくりと動き、観客に手を振っていた。
転倒防止のために体を支える紐を付けずに歩いたのは、このロボットが初めてだった。
また、最新版の別のプロトタイプは自力歩行せず、スタッフに支えられて歩いた。
胴体にバッテリーを搭載し、28個のアクチュエーターで腕や足の関節を動かすという。
昨年発表されたときは、重さ73kg、身長約170cmだった。
テスラの運転支援システムのAI技術を使い、カメラで撮影した画像から周囲の環境を認識するそうです。
今後、ロボット関連の整備技術を持つエンジニアの求人が殺到するのだろうか。
パソコンや携帯電話の進歩は目覚ましいが、雇用もAIやロボットによって大きく変わっていくだろう。
変化を受け入れないという選択は一時的には有効かもしれないが、変化を受け入れる国のものづくり力に駆逐されることはないのだろうか。
日本も変化を受け入れるのであれば、雇用や新技術を生かすための法整備をした方が良いのではないでしょうか。
災害救助、農林水産業支援、建設工事支援、介護支援、放射線や有毒ガスなど危険な分野の研究、宇宙での産業支援など、可能性は無限大です。
どんな問題が起こるかはやってみないとわからないが、生きている人間の人権が侵害されれば大変なことになるし、人間の活動に接触しないわけがないので、車社会で起こる交通事故のような悲劇が起こるのは必然である。
また、悪意を持った人間がこの技術を使って犯罪を起こすことも考えられる。
もし、ロボットが人を殺すようにプログラムされ、プログラマーが特定できない場合、どのような法制度で裁かれるのか、興味深いところである。